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投資家は、ベンツ一台分、損をしているというデータをアブラハム・プライベートバンクが公表しました。そのデータは下記の通り。

1　投資家の7割は通算損益でマイナス。通算損益平均額はマイナス525万円。

2　投資信託の平均損益率はマイナス30.7％。

3　株式投資家の7割は失敗し、半値以下に。

詳細は、YUCASEEでご覧ください
特に、株式市場の環境が良くない現状で、あまり成果が出ていないようです。

一方、R&Iのファンド大賞受賞の投資信託「ひふみ投信」のようにプラスの運用成績を出しているファンドもあります。

　運用成績次第で将来もらえる年金の額が変わる確定拠出年金、いわゆる日本版401ｋ。その加入者の約6割が「元本割れ」に陥っていることが明らかとなり、話題となっている。 　格付投資情報センターが大手運用管理会社3社の加入者140万人について調査したところ、元本割れとなっているのは2011年9月末時点で約6割、人数にして約81万人となった。3月末時点から約30万人も増えたという。 「公的年金ばかりが話題となっているが、じつは深刻な問題」（永森秀和・「年金情報」編集長） 　というのも、13年から厚生年金の支給開始年齢が60歳から65歳に段階的に引き上げられるなど、公的年金の受給条件は厳しくなるばかり。その穴埋めとして期待されているのが、確定拠出年金などの企業年金なのだ。それが元本割れしてしまえば、期待どおりの年金を受け取れなくなってしまう。 　理由は株式相場の低迷を受けた運用利回り（年率換算）の悪化だ。9月末現在の運用利回り（年率換算）はマイナス1.89％。当初の確定拠出年金の想定利回りは2～3％で、40年ほどで投じた資金が倍になるはずだが、現在の利回りでは投じた資金が半分以下になってしまう水準なのだ。 　確定給付年金ならば、予定利回りと乖離したぶんは会社が補填してくれるが、確定拠出年金はすべて自己責任。とはいえ、確定拠出年金は税制優遇などメリットが大きいこともあり、「これに代わる有効な手段はない」（永森氏）のが現実だ。その不確実さを理解したうえで、確定拠出年金と向き合う必要がある。